ベネフィット・ステーションとは?
人手不足が深刻化する日本で、従業員の満足度を高めて離職を防ぐための方法として福利厚生サービスを充実させたいと考える企業が増えています。
ベネフィット・ステーションはそのような企業におすすめのサービスです。この記事では、ベネフィット・ステーションの詳細について詳しく解説します。
導入企業数が日本一の福利厚生サービス
ベネフィット・ステーションは株式会社ベネフィット・ワンから提供されている企業向けの福利厚生サービスです。企業は契約すれば、社内カフェテリアの整備や従業員の健康管理、従業員の家族も利用できる福利厚生サービスの社員のへの提供などができるようになります。
福利厚生サービスの提供は他社からも行われていますが、ベネフィット・ステーションは導入企業数が日本一の導入実績を誇ります。日本の多くの企業と従業員から高い信頼を得ている福利厚生サービスです。
ベネフィット・ステーションの特徴とは?
ベネフィット・ステーションの特徴とはどのような点にあるのでしょうか。ベネフィット・ステーションの5つの特徴について解説します。
家族も利用できるサービスが140万件以上
ベネフィット・ステーションの特徴としては、全国各地のさまざまな企業や店舗と提携して、140万件以上のサービスを従業員に提供できるという点が挙げられます。旅行やレジャー、リラクゼーション、出会いやブライダル、学び、健康、介護など、従業員が生活をより豊かに、より便利に生活できるように、幅広いサービスが提供されています。
ベネフィット・ステーションから提供されているサービスは従業員だけでなく、従業員の家族も利用できます。家族旅行や家族のお出かけ、親の介護などにも活用できるという特徴があります。
割引率が高い
ベネフィット・ステーションの特徴は、従業員が提携サービスを利用するときの割引率がかなり高い点も挙げられます。
例えば、1,900円するTOHOシネマズのチケットが1,300円と600円お得に、東京ジョイポリスの4,500円の共通パスポートが3,300円と1,200円もお得になります。
導入企業日本一で利用者数が多いことで、提携企業としても大きな割引をしても売上アップが見込めます。ベネフィット・ステーションは割引率の高さで従業員のためになるという特徴があります。
社員の健康意識を高めるためのサポートが充実
ベネフィット・ステーションの特徴としては、社員の健康意識を高めたり、健康増進をサポートするためのサービスが充実している点も挙げられます。
ベネフィット・ステーションで実施しているハピルス健康ポイントは、体重測定やウォーキングで社員にお得なポイントを付与するというサービスです。このポイントサービスを導入すれば、社員の健康意識を自然に高めることができるでしょう。
また、健康診断や企業向けのインフルエンザワクチン接種の実施なども行っています。
社員のスキルアップを支援するためのサポートが充実
ベネフィット・ステーションの特徴としては、社員のスキルアップを支援するためのサポートも充実しています。
ベネフィット・ステーションでは、ビジネスマナーや資格取得などの講座を用意しており、企業からの要望に応じた研修を実施できます。
また、社員が自ら学べるeラーニングサービスも充実しており、社員の自己啓発や業務に必要なスキルの向上に役立てることができます。
月額1人1,000円から利用できる低料金
ベネフィット・ステーションの特徴としては、低コストでの導入が可能である点も挙げられます。ベネフィット・ステーションは従業員1人あたり月額1,000円(最低利用人数10人、月額1万円から)という低コストで導入可能です。
教育・研修支援も利用できる学トクプランなら月額1,200円です。これだけ充実したサービスを受けられるのに、低コストで利用可能な点は、ベネフィット・ステーションの大きな特徴といえるでしょう。
ベネフィット・ステーション導入で得られる企業のメリットについて
このように充実した福利厚生サービスを導入できるベネフィット・ステーションは、導入することでどのようなメリットを企業は受けられるのでしょうか。ベネフィット・ステーション導入による企業の4つのメリットについて解説します。
従業員の健康管理を強化できる
ベネフィット・ステーションを導入することで企業が得られるメリットは、従業員の健康管理を強化できるという点です。ベネフィット・ステーションの提携サービスには全国各地のフィットネスクラブもあります。また、ポイント制でのウォーキング促進もできます。
さらに、企業にとって実施するのに手間がかかる健康診断や特定保健指導もすべてアウトソーシングできます。企業単体では難しい、社員の健康管理がベネフィット・ステーション導入により実施しやすくなり、長く健康に働いてもらえるようになるでしょう。
従業員の働きがいを向上させることができる
ベネフィット・ステーションを導入することで企業が得られるメリットには、社員の働きがい向上のための施策を打てるようになるという点です。
社員の離職を防ぐためにも福利厚生を充実させたいと考えている企業は多いことでしょう。しかし、企業単体では打てる施策にも限界があります。ベネフィット・ステーションを導入すれば、福利厚生を充実させて、スキルアップや社内ポイント制などで社員のモチベーションアップに繋がる施策を簡単に打てるようになります。
サービス提供企業となって集客に利用することもできる
もしも一般顧客向けのサービスを提供している企業であれば、ベネフィット・ステーションへサービスを提供する側になることも検討してもいいでしょう。
ベネフィット・ステーションの契約法人数は16,000社以上、法人会員数は1,500万人以上になります。もしも、ベネフィット・ステーションの提携サービス企業となることができれば、一気に1,500万人以上の見込み客ができるということになります。
企業にとっては、多少の割引が必要であっても売上増加が期待できる効果は大きいことでしょう。ぜひ、企業向けの福利厚生サービスとして提供できるサービスや商品を扱っているのであれば、提携サービス企業になることを検討してみるのもおすすめです。
ベネフィット・ステーションを導入するべき企業とは?
ベネフィット・ステーションを導入するべき企業とはどのような企業なのでしょうか。
社員にお得なサービスを提供したい企業
ベネフィット・ステーションを導入するべき企業とは、社員と社員を支える家族にお得にサービスを提供したいと考える企業です。
社員になにか還元したいと考えても、なかなか給料アップは難しいという企業も多いことでしょう。ベネフィット・ステーションを導入すれば、1ヶ月従業員1人あたり1,000円か1,200円という低コストでお得なサービスを提供することができます。
提携サービスには普段からよく使う人も多いマツモトキヨシのECショップやビックカメラなどもあるので、社員のお得感は大きく向上するでしょう。
従業員の満足度を高めたい企業
ベネフィット・ステーションを導入するべき企業とは、社員の満足度を向上させたいと考える企業です。
ベネフィット・ステーションを導入すれば、提携サービスの割引だけでなく、健康向上やスキル向上のためのサービスも提供できます。社員が健康的になり、よりスキルアップできるようになることで、より満足度の向上につながることでしょう。
ベネフィット・ステーションの導入実績
ベネフィット・ステーションの導入実績は、製造業、金融機関、医療福祉関係など幅広い業種に及びます。また、労働組合での導入実績もあります。企業規模は従業員1,000人を超える大企業から中小企業まで幅広い規模の企業に導入されています。
導入企業ではどのようにベネフィット・ステーションを活用しているのかみていきましょう。
日本電信電話株式会社
NTTグループでは、2018年に従業員約18万人に対してベネフィット・ステーションを導入しました。NTTではベネフィット・ステーションから提供される提携サービスの他に、独自のサービスも追加しています。
NTTグループでは16年ぶりに福利厚生サービスの見直しを行いましたが、現在必要とされているのは、健康、育児、介護に重点を置いたサービスだと考えて、その点が充実しているベネフィット・ステーションを導入しました。
特に人気が高いのはフィットネスクラブの割引で、社員や家族の健康意識の高まりを感じているとのことです。
東洋テック株式会社
東洋テックでは、以前は複数の施設やサービスと独自に提携していました。その管理に手間がかかることから、福利厚生サービスを一本化して管理できるベネフィット・ステーションを導入しました。
カフェテリアプランで社内カフェの充実を図ったことで、社内の部署間の垣根を超えた交流が活発になりました。社員の利用率が高く、家族利用もできることから、採用時の会社のアピールポイントにもできているとのことです。
プリマハム株式会社
プリマハム株式会社では、以前は互助会精度でレク費用補助などの福利厚生制度を設けていました。しかし、時代に合わなくなってきたこともあり、2015年にベネフィット・ステーションを導入しました。
プリマハムではカフェテリアポイントで使えるメニューをカスタマイズすることで、利用率を大幅に向上させています。Webを使うことが少ない工場勤務の社員でも使いやすいように紙で申請できるようにするなど、社内独自のカスタマイズで利用率90%超えを達成しています。
JR九州
JR九州では、事業拡大に伴い九州以外で勤務する社員が増加していました。以前の福利厚生サービスでは、提携サービスが九州地域が多く、提供する福利厚生サービスの不公平感が出ていました。
また、社員それぞれが働きやすい福利厚生サービスの充実も求められるようになってきました。そのような背景から、ベネフィット・ステーションを導入しました。
ベネフィット・ステーションを導入したことで、社員が利用する店舗の傾向などが見えてきました。今後は、健康増進のための施策に力を入れて行きたいとのことです。
日本出版労働組合
全国の書籍や雑誌などの円滑な流通を担う日本出版株式会社の労働組合では、労働組合結成65周年記念事業としてベネフィット・ステーションを導入しました。導入前は、個別サービスと提携していましたが、地域が限定されるなどの問題があり利用率があまり良くありませんでした。
ベネフィット・ステーションに統一することで、全国各地でどこでも同じようなサービスを受けられるようになりました。組合員からの評判もよく、今後はさらにサービスの内容の周知に努めたいとのことです。
ベネフィット・ステーションの口コミ・評判
ベネフィット・ステーションを実際に利用した方からの口コミや評判はどうなのでしょうか。導入して良かったという口コミや評判と、改善点を求める口コミや評判をみていきましょう。
導入して良かったという口コミ・評判
導入して良かったという口コミや評判です。
「会社の福利厚生サービスとして導入しました。ベネフィット・ステーションのいいところは、旅行や出張で立ち寄った先でもスマホアプリからすぐに割引を受けられるところです。全国どこでも利用できるのはとても使いやすくて助かります。」
「幅広いサービスでクーポンが使えるのと、スマホアプリで利用できる点がとてもいいです。」
「よく映画を割引で見ています。数百円の割引ですが、何度も行くと結構な金額になるのでお得感を味わっています。」
「ホテルを予約するときに、他の旅行サイトを経由することができるのがとてもいい。ベネフィット・ステーションでの割引を受けられる上に、そのサイトでのポイントも貯めることができて2重にお得です。」
「旅行先でクーポンを使えるところをアプリの現在地情報から探すことができるのがとても便利でいい。」
改善を求める口コミや評判
改善を求める口コミや評判です。
「クーポンの対象店のはずなのにスタッフがクーポンのことを知らずに割引を受けられなかったことがあった。対象店への周知を徹底してほしい。」
「会社ごとに社内ニーズに合った割引を受けることができるといいと思う。サービスによっては、他のサービスのほうが割引率がいい場合もあるので、ベネフィット・ステーションを使えるメリットを感じないこともあります。」
「アプリに周辺地域で割引率が高い店舗などのお得情報を表示してくれると、お店をもっと探しやすくなって便利になると思う。」
企業が福利厚生サービスを導入するなら実績豊富なベネフィット・ステーションがおすすめ!
ベネフィット・ステーションは若干改善を求める口コミや評判もありますが、多くの企業や社員の満足度は高いようです。社員の待遇を上げたくても、給料に反映させるのは難しい企業も多いことでしょう。そのような企業にとっては、低コストで導入できる福利厚生サービスのベネフィット・ステーションはおすすめです。
数多くの提携サービスの割引を受けられるベネフィット・ステーションは人材採用でのアピールポイントにすることもできます。社員の福利厚生の充実を図りたいのなら、ベネフィット・ステーションの導入の検討をおすすめします。
>>【無料】MAツール比較検討をお考えの方はお気軽にお問い合わせください
MAツールで決裁者アポ獲得するならアポレル
アポイントの獲得、特に決裁者アポイントの獲得を重要視するなら、ぜひアポレルにお問い合わせください。
アポレルが選ばれる理由を5つご紹介します。
アポレルが選ばれる理由
- 審査制で決裁者のみが登録
- 決裁者へのダイレクトメッセージ機能搭載
- 決裁者限定のオンラインピッチイベントを開催
- アポレルコンシェルジュの仲介サポート
- 完全オンライン完結
アポレルは完全審査制で決裁者のみが利用できるサービスであるため、無駄な時間をかけずに営業活動を実施できます。
また、直接のダイレクトメッセージだけでなく、オンラインピッチイベントやアポレルコンシェルジュの仲介も利用可能です。
完全オンラインで利用できますので、コロナの状況下でも営業機会を逃しません
>>【無料】アポレルの詳細はこちら